教育基本法の第9条には、教員の条として、絶えず研究と修養に励むこと、養成と研修の充実が図られなければならないことが示されています。さらに、この改正で明確になった教育理念を踏まえ、学習指導要領の実施に当たり、指導方法の改善や教師の資質向上など効果的・効率的な指導のための方策が求められています。
平成23年3月に国立教育政策研究所から発行された「教員の質の向上に関する調査研究報告書」によると、平成19年度から平成22年度にかけて実施された全国学力・学習状況調査における校内研究や校内研修の実施状況の調査で、「『学校でテーマを決め、講師を招聘するなどの校内研修を行っている』『模擬授業や事例研究など、実践的な研修を行っている』……と回答している割合の高い学校が平均正答率が高い傾向が見られる」1)と述べられています。また、「校内研究と授業研究への取組が、教員間のコミュニケーションを活性化し、授業の水準を上げ、児童生徒の学力を高めることに寄与する」2)と考察されています。
【引用:1)2) 国立教育政策研究所 『教員の質の向上に関する調査研究報告書』平成23年3月 p.36、p.151】 |