学習に関する質問紙調査を実施した高校２年生の授業にかかわっている教育職員124人に、授業を担当するクラスの生徒について「①発達障害の特性の診断のある生徒」と「②発達障害の診断はないが特性のありそうな生徒」の有無について質問をしました。「①発達障害の特性の診断のある生徒」の有無については、全体の約15％の教育職員が「いる」と回答し、全体の約85％が「いない」と回答しています。この質問に対して、校内でも「いる」 「いない」の回答が分かれる学校がほとんどでした。このことからは、診断のある生徒の有無について学校内での共通理解が十分に図られていないことがうかがえます。

「②発達障害の特性がありそうな生徒」の有無については、全体の約38％の教育職員が「いる」と回答し、全体の約62％が「いない」と回答しています。①の質問の結果と比較すると、「いる」の回答の数値が約23％上がっていることから、発達障害の診断名の有無についてはっきりとした認識はないものの、「発達障害の特性がありそうな生徒」を把握しており、診断名に捉われることなく生徒の日常の様子から、実態の把握を行っていることがうかがえます。ただ、65％以上の教育職員が「いない」の回答をしていることと、校内でも「いる」「いない」の回答に分かれる学校がほとんどであったことから、十分な発達障害の理解と発達障害の特性を有する生徒の有無の共通理解が不十分であることが課題として考えられます。

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高等学校における特別支援教育の必要性と充実を図るための具体的な取組についての調査項目では、「特別支援教育を充実させることは重要な課題か」という質問に対して、「思う」「どちらかというと思う」の回答を合わせると、103人の回答があり、「重要である」という意識が高いと思われます。その背景には、就職や進学といった進路問題があり、進路問題を進めていくためには生徒への支援が重要だという意識があるためと考えられます。

また、特別支援教育の充実を図るための「効果的な支援をするために必要なこと」についての回答を見ると、「教育職員間の共通理解」（77人）、「専門性を高める研修」（64人）、「中学校からの情報交換」（49人）などの生徒理解に関わる内容と、「教育職員の加配」（55人）、「個別支援の時間の確保」（37人）といった、支援体制に関わる内容でした。このことから、教育職員の意識として、現状として生徒に関する情報を収集し、生徒理解につなげることや共通理解の基に支援体制づくりを行うことが必要と感じていることがうかがえます。