■ メンバー紹介
横尾 秀久(課長) 副島 和久(係長)
川原 俊彦 吉永 淳一
坂本 寿幸 長尾 真司
江島 裕章 豆田 幸彦
岩橋 孝也 櫟村 圭子
塚原 邦彦 山田 礼
中島 博之
■ 研究調査事業
(1) 研究調査事業の目的
21世紀をたくましく生き抜く子どもの育成が急務となっている今、本教育センターのスローガン（「貫こう尽己の精神」「広めよう輝く実践」「高めよう教師の力量」）の下、所員がそれぞれの専門性を発揮しながら研究に取り組み、本県及び各学校が直面している教育上の課題について調査・研究を行い、研究成果を各学校や関係教育機関に広く提供することにより、教育の充実・改善に努める。研究を進めるに当たっては、各学校の教育実践に役立つように、理論とともに、実践的な側面からも成果の検証を行う。そのために、研究協力校及び関係する学校職員との連携を深める。また、九州地区教育研究所連盟に加盟する機関との交流を密にし、研究の充実を図る。
研究成果は、Webページにて発信するとともに、研修講座、所内外研修援助、教育実践交流会等で積極的に活用し、教育の充実・改善に努める。
また、前年度までの研究成果についても、積極的に広報活動を行い、各学校や関係機関における研究成果の利用を促進する。
(2) 研究組織
ア プロジェクト研究部会
県の教育課題や学習状況調査等から見えてきた課題について、所員、関係の長期研修生、及び委嘱した研究委員でプロジェクトチームを組み、課題に関する調査・分析を行ったり、検証授業など実践的な研究に取り組んだりすることにより、具体的な方策・改善策等を提案する。研究成果は、Webページで発信するとともに、研修講座、所内外研修援助、教育実践交流会等で積極的に活用する。
①「小学校国語科教育」研究委員会（１／２年次）
②「中学校国語科教育」研究委員会（１／２年次）
③「小学校算数科教育」研究委員会（１／２年次）
④「中学校数学科教育」研究委員会（１／２年次）
⑤「小・中学校理科教育」研究委員会（１／２年次）
⑥「小・中・高等学校教育相談」研究委員会（１／２年次）
⑦「小・中学校特別支援教育」研究委員会（１／２年次）
イ 個別実践研究部会
県の教育課題や学習状況調査等から見えてきた課題、教育現場が抱える課題などについて、具体的な手立てを講じた検証授業、授業に役立つ教材の開発などの実践的な研究に取り組み、改善策等を提案する。研究を推進していくに当たっては、共通のテーマを設定し、複数の研究担当所員がチームを組んで取り組むことができる。研究成果は、Webページで発信するとともに、研修講座、所内外研修援助、教育実践交流会等で積極的に活用する。
①小学校音楽科研究（１／１年次）
②小・中学校特別支援教育研究（１／１年次）
③小学校生活科研究（１／１年次）
ウ 特命研究部会
所長が緊急に対策を講じる必要がある、または研究が必要であると判断した教育課題に対する研究を行う。必要に応じて本庁各課、教育事務所等と連携し、対策案を提示する。担当する所員は、課長・係長会で決定する。
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■ 学習状況調査事業
(1) 調査の趣旨
県教育委員会は、小学校及び中学校学習指導要領に示されている目標や内容の実現状況を把握するため、学習状況調査を実施する。併せて、児童生徒の学習に対する意識や態度及び生活習慣、教師の指導に関する意識を把握するため、意識調査も実施する。また、各学校が、児童生徒一人一人の調査結果を踏まえた指導改善を行うとともに、教育委員会は、課題解決に向けた施策の見直しや充実を図る。
(2) 調査実施教科及び対象学年
ペーパーテストにより、小学校５年生４教科（国語、社会、算数、理科）、中学校１年生４教科（国語、社会、算数、理科）、中学校２年生５教科（国語、社会、数学、理科、英語）について、学習指導要領における各科目の目標や内容の実現状況を調査する。平成21年度は、4月21日、22日に実施。各学校で採点後、結果を各教科設問ごとに諸調査集計・分析システムに入力（締め切りは6月4日）する。
平成22年度の実施要項はこちら。
(3) 調査結果の公表と活用
諸調査集計・分析システムから、利用者に応じて地区別、学校別、学級別、個人別の調査結果を「分析ツール」を提供するとともに返却する。各学校においては、調査結果を分析し、学力向上や学習習慣・生活習慣に係る課題を明らかにする。県は、各種研修会の開催等を通して、各学校における教員の指導力向上を支援する。
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