一口に学力と言っても、様々なとらえ方がありますし、全国学力・学習状況調査の結果だけで、そのすべてが分かるものではありません。一方、昨今、「知識社会」と言われる中、実社会や実生活の様々な場面で、以前のように知識や情報を「知っている」、「覚えている」だけでなく、それらを生かして「考える」、新たな知恵を「創造する」ことが求められています。
　この全国調査や、その背景にある新学習指導要領の中で問われている「活用する力」とは、まさにこうした問題意識からのものであり、子どもたちの「生きる力」を育む上で、今後、重要視すべき要素の一つと考えます。また、こうした到達目標に一定の共通理解をもったうえで、「では、何に取り組むべきか？」を考えるに当たって、重要となるのは、学校ごとに異なる児童生徒の現状の把握・検証です。
　いかに到達目標がある程度共通のものであろうとも、そこにいたるプロセスは、現状に応じて様々であり、ましてや、教育課題の多様化が言われる昨今、その傾向はますます強まっています。
　つまり、「何をしたらいいのか？」という答えを待つのではなく、それぞれの学校が、自ら考え、みんなで工夫を凝らし、授業を変え、試行錯誤していくことが求められている時代といえます。
　このようなことから、今、県教育委員会では、教育事務所を中心に「現場志向の政策形成」を合言葉として、各学校等に出向き、現場の皆さんと同じテーブルで、「子どもたちのために何が必要なのか？」をともに考え、取り組んでいます。
　今回のツールは、こうした取り組みを行ううえで、まずは校内・外の関係者が、学校の現状・課題について共通理解をもち、それぞれの強みと弱みを適切に判断しながら、建設的かつ効果的な協議・検討につなげていくための一つの有力な道具となるものと期待しています。この結果を使った校内研修を企画するなどして、単に小学６年生、中学３年生、または国語、算数（数学）のみの結果としてとらえるのではなく、そこに到るまでの６年間、または３年間の教育活動がどうであったかということを全教職員で考える材料に使っていただければと思っています。

佐賀県教育センターが開発した分析ツールが紹介されています！