平成20年度から始まったこの支援については、のべ140回を超えた。現在は、依頼のあった学校の学習状況調査データについて佐賀県教育センターの学習状況調査担当所員が分析を行い、支援を行っている。今後も学校のニーズに合った支援をさらに進めていく一方で,学校独自のPDCAサイクルを踏まえた指導方法の工夫改善への取組については,各教師が以下のことを意識しながら進めていく必要がある。
(1) 学習状況調査の結果と学校の取組を結び付けることが分析の第一歩であること。
(2) 学校の状況に応じた指導方法の工夫改善へと向かうには、職員自らが児童生徒の状況を把握し、一体となって取り組むことが大切だということ。
(3) 合意形成を図るためのワークショップ型の協議を行うためには、ある程度時間を確保する必要があるが、職員自らが分析から改善へと向かうステップを踏むことにより、学校の状況を把握することができ、課題及び課題に対する取組を共有することができること。
指導と評価の一体化だけでなく、評価したことから改善へ向かう取組については、教師や学校がこれまで以上に意図的・組織的に推進していくことが重要である。しかし、前述の「学習指導と学習評価に対する意識調査」(※2)の結果にもあるように、その実現については難しい状況があるのも事実である。PDCAサイクルを踏まえた指導方法の工夫改善への取組を具現化するためには、学校の状況に合わせて、より具体性のある、また、実現性のある計画を立てて実践していくことが大切であろう。
《引用文献》
※1、2 文部科学省 『児童生徒の学習評価の在り方について(報告)』
2010年3月24日
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/004/gaiyou/attach/1292216.htm
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