教師意識調査の分析に当たっては、第Ⅰ章の調査内容の中で述べたように「教科全般における指導法の工夫」「学習環境の活用」「家庭学習への関与状況」「教師の指導観」「学校組織マネジメントに対する意識」「ＴＴ・少人数指導の成果と課題」というカテゴリーに分けて、分析を行った。

それぞれの設問については、

①今回の調査に見られるおおまかな傾向

②学校スコアによるグループ比較

という観点から調査結果の分析を行った。

分析の対象となるデータについては、昨年度、小学校第４学年、小学校第６学年、中学校第１学年を担当した教師の３月調査での回答を用いている。回答者数は、下記のとおりである。

教師意識調査の回答選択肢を指導の頻度や内容に応じて点数化し、各学校の有効回答者の平均を求めたものを学校スコアとしている。詳細は第Ⅰ章の註を参照していただきたい。

指導状況の違いを明らかにするために、各設問ごとに小、中学校の学校スコア上位四分の一の学校群をＡグループ、下位四分の一の学校群をＢグループとして、グループにおける平均正答率の状況を比較した。基本的にＡグループがその指導が多く行われている（又は、意識が高い）学校群、Ｂグループがその指導があまり行われていない（又は、意識があまり高くない）学校群となっている。

１　教科全般における指導法の工夫

この節では、
・ 発展的な課題を取り入れた授業の実施状況、理解が十分でない児童生徒に対する授業外での対応状況
・ 書いて表現する活動や話し合い活動を取り入れた授業の実施（教科の授業・総合的な学習の時間）
・ 身に付けさせたい力を意識した総合的な学習の時間の指導
・ 学習方法についての指導状況、学習形態の工夫
・ 目標や評価規準を明確にした授業の実施
などの設問から、発展的学習・補充的指導・表現力の育成、総合的な学習の時間の指導、学習方法の指導、学習形態の工夫、目標を明確にした指導などの状況について分析する。

「発展的な課題を取り入れた授業を行っていますか」という設問については、「多くの単元で行っている」と回答した小学校教師の割合は8.5％、中学校教師の割合は10.7％と小学校教師より中学校教師の意識調査の結果がやや高くなっている。［図1］

この設問においてＡグループとＢグループの平均正答率を比較すると、小学校では明らかな特徴は見られないもののすべての教科においてＡグループの方が高くなっている。中学校でもすべての教科においてＡグループの方が平均正答率が高くなっており、特に、数学と英語においては顕著な傾向が表れている。［図2］
　
この設問から分かることは、図１のグラフから、小学校に比べ中学校において発展的な課題を取り入れた授業を行っている教師と、そうでない教師の二極化が見られるということである。また、正答率の比較から、できるだけ発展的な課題を授業のなかで行うことが児童生徒の学力向上につながっているということが分かる。

この設問においてＡグループとＢグループの平均正答率を比較すると、小学校、中学校ともに明らかな特徴は見られないもののすべての教科においてＡグループの方が高くなっている。［図6］
　

「発表や話し合い活動など表現し、考えを広げたり深めたりする活動を取り入れた授業を行っていますか」という設問については、「多くの単元で行っている」と回答した小学校教師の割合は42.1％、「半分程度の単元で行っている」と回答した教師の割合を合わせると６割を上回っている。これは中学校教師の意識調査の結果の３割ほどに対して約２倍になっている。［図7］

この設問においてＡグループとＢグループの平均正答率を比較すると、小学校では明らかな特徴は見られないもののすべての教科においてＡグループの方が高くなっている。中学校でもすべての教科においてＡグループの方が平均正答率が高くなっており、特に、英語においては顕著な傾向が表れている。［図8］

　

言語活動の充実を図るためにも、授業のなかで、児童生徒が感じたことや考えたことをレポートや作文などの形で書かせることや、話し合い活動などで説明させることは重要である。自分の言葉で書いたり、説明したりすることで、思考を整理し、理解を深めることにもつながる。このことが図６や図８に見られる正答率の高さにもつながっていると考えられる。

この設問においてＡグループとＢグループの平均正答率を比較すると、小学校では明らかな特徴は見られないもののすべての教科においてＡグループの方が高くなっている。中学校でもすべての教科においてＡグループの方が平均正答率が高くなっており、特に、数学、理科、英語においては顕著な傾向が表れている。 ［図10］
　

小学校、中学校ともに、多くの教師が、総合的な学習の時間において、児童生徒にどのような力を身に付けさせるのかということを意識して行っており、ねらいを明確にした上で活動できていることが分かる。図１０の結果から、中学校において、AグループとBグループを比較した場合に正答率の差が小学校に比べ大きいことは、教科で得た知識などを、意識的に総合的な学習の時間のなかで使うことが正答率につながっている可能性があるということが分かる。

この設問においてＡグループとＢグループの平均正答率を比較すると、小学校ではすべての教科においてＡグループの方が平均正答率が高くなっており、特に、算数においては顕著な傾向が表れている。中学校でもすべての教科においてＡグループの方が高くなっているが、明らかな特徴は見られない。［図12］
　

学習目標や評価規準をきちんと設定し、学習活動を行っている教師が、小学校と中学校それぞれ９割以上の割合でいるということから、AグループとBグループに正答率において大きな差が見られないということにつながっていると考えられる。新学習指導要領においてもきちんとした学習目標や評価規準の設定を行うことが重要である。

この設問においてＡグループとＢグループの平均正答率を比較すると、小学校、中学校ともにすべての教科においてＡグループの方が平均正答率が高くなっている。特に、小学校の算数、中学校の理科、英語においては顕著な傾向が表れている。［図14］
　

これらの結果から、ものごとを論理的に考える必要がある算数、理科、そして文法などを整理しながら学習する必要がある英語などは、学習内容と学習方法をきちんと指導することで、児童生徒の学力に結びつくことが分かる。

「教師による指導を通して確実に学習内容を身に付けさせる場面とグループ活動やペア活動の形態を取り入れ、生徒の学び会い活動を通して学習内容を身に付けさせる場面を意識したメリハリのある授業を行っていますか」という設問については、、「多くの単元で行っている」と回答した小学校教師の割合は35.3％、「半分程度の単元で行っている」と回答した小学校教師の割合を合わせると６割を上回っている。これは中学校教師の意識調査の結果と比べて高くなっている。 ［図15］

この設問においてＡグループとＢグループの平均正答率を比較すると、小学校ではすべての教科においてＡグループの方が平均正答率が高くなっており、特に、算数においては顕著な傾向が表れている。中学校でもすべての教科においてＡグループの方が高くなっているが、明らかな特徴は見られない。［図16］
　

これらの結果から、特に小学校においては、教師主導の学習形態と学び合い活動などの学習形態を、教師が意識的に行うことが学力の向上につながっていることが分かる。