平成20年度から始まった学校の状況に応じた指導改善へ向けた支援については、のべ250件を超えた。支援の目的は、以下のとおりである。
《目的》
① 分析ツールを使った学習状況調査の結果の分析方法についての周知と理解を図る。
② 結果データなど各学校の児童生徒の実態に基づく指導方法の工夫改善の進め方についてワークショップを通して理解を図る。
③ 学習状況調査の結果をはじめとする客観的な数値による評価資料の有用性について教師の認識を高めるとともに、教師のPDCAサイクルへの意識化・具体化を図る。
上記の《目的》に関しては、平成22年度よりアンケートを実施し、各学校の職員の反応を集約するようにしている。
図3のグラフは、平成22年度と平成23年度のアンケート結果について、各項目の4つの選択肢
(例:思う…4 やや思う…3 あまり思わない…2 思わない…1)
を加重平均したものである。

図3 平成22年度と平成23年度のアンケート結果
平成23年度と平成22年度共に最も高い数値を示している項目が「4 児童生徒のよさや課題について校内での共通理解を図るための今回のような演習についてどう思いましたか。」である。次に高い数値を示している項目が「6 今回の研修は、あなたの学校の学力向上に役に立つと思いますか。」である。
教育センターが県内小・中学校を対象に行っている支援では、学習状況調査の結果から見える学校の状況についての説明を行った後にワークショップを行うスタイルを多くの学校で取り入れている。図3は、教職員の間で児童生徒の状況を共通理解することに対する有用感が高いことを表していると考えられる。
学習評価における組織的・計画的な取組については、「平成23年度佐賀県小・中学校学習状況調査Web報告書第Ⅴ章『3 組織的・計画的な取組に向けて』」に提言をまとめている。参照してほしい。
《引用文献》
※1 ※4 国立教育政策研究所 『評価規準の作成、評価方法等の工夫改善のための参考資料』 平成23年11月
http://www.nier.go.jp/kaihatsu/shidousiryou.html
※2 ※3 文部科学省 『学習指導と学習評価に対する意識調査報告書』 平成22年1月
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo3/004/siryo/__icsFiles/afieldfile/2010/02/19/1289879_1.pdf
※5 文部科学省 『児童生徒の学習と教育課程の実施状況の評価の在り方について(答申)』 平成12年12月4日
http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/t20001204001/t20001204001.htm
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