この節では、教育活動方針の理解、方針や内容についての共通理解について問うことにより、教師の学校組織のマネジメントに対する意識を把握する。

なお、学校スコアによるグループ比較においては、小学校、中学校の最高学年である小学６年生と中学３年生の結果を基に比較することとする。

平成24年度の結果を見てみると、「理解している」「どちらかといえば理解している」と回答をした小学校教師の割合は99.6％であり、同じ回答をした中学校教師の割合は98.0％である。小学校と中学校のほとんどの教師が、学力向上や生徒指導など教育活動の具体的な内容についての学校の方針を理解していることが分かる。

経年比較で見ると、小学校、中学校共に「理解している」「どちらかといえば理解している｣と回答した教師の割合に大きな変化は見られないが、「理解している」と回答してた教師の割合については、毎年増加する傾向にあることが分かる。［図1］

この設問においてＡグループとＢグループの教科別平均正答率を比較すると、小学校と中学校ともにＡグループの平均正答率が高くなっている。特に、中学３年生の国語Ｂや理科では、5.0ポイント近く上回る結果である。［図２－１］［図２－２］

平成24年度の結果を見てみると、「そう思う」「どちらかといえばそう思う」と回答をした小学校教師の割合は96.5％である。同じ回答をした中学校教師の割合は90.4％である。小学校と中学校のほとんどの教師が、教育活動の方針や具体的な内容について、学校全体で共通理解が図られていると思っていることが分かる。経年比較で見ると、小学校、中学校共に大きな変化は見られないが、「そう思う」と回答した教師の割合を見ると、小学校では平成22年度から平成23年度にかけて増え、中学校では平成23年度から平成24年度にかけて増えている。各学校において、共通理解を図りながら指導に当たろうという意識の向上がうかがえる。［図３］

この設問においてＡグループとＢグループの教科別平均正答率を比較すると、小学校では、ＡグループとＢグループで大きな差は見られないが、多くの教科でＡグループの教科別平均正答率が高くなっている。中学校では、全ての教科で中学校ともにＡグループの教科別平均正答率が高くなっている。教育活動の方針や具体的な内容について共通理解を図っている学校ほど、正答率が高くなっている。［図４－１］［図４－２］

学校組織マネジメントの充実を
学校としての課題を解決していくためには、教師間の共通理解を図り、学校全体で取り組むことが大切である。そのため、学校組織マネジメントの充実は不可欠である。たとえ教師一人一人が、教育活動の方針や内容を理解していても、教師間の共通理解が図れていなければ、教育効果はなかなか向上しない。今回の調査結果を、学校組織マネジメントの視点から見た場合、少しずつではあるが向上する傾向にあり、おおむね良好であるといえる。これは、学校全体で教育に取り組む風土が醸成されていることの表れであると考えられる。また、学校の方針の共通理解が、学力向上によい影響を与えていることが分かる。これからも、時間や場を工夫して設定し、教育活動の方針や具体的な内容について共通理解を図ることが大切である。